生活環境学部の歴史

本学生活環境学部は、1908（明治41）年に設立された奈良女子高等師範学校「博物家事科」からスタートしました。大正期には「家事科」へ改組して、近代的衣食住と保健衛生領域の教育研究を行いました。

敗戦後は新制奈良女子大学のもと「理家政学部」となって、旧家事科の波多腰ヤス教授（食物）が初代学部長に就いています。その後、戦後復興さなかの1953年、理学部と分離し家政学部となります。家政学部は、新生日本にふさわしい新しい家族の形をベースとするライフスタイルの形成に大きく貢献しました。東のお茶の水女子大学家政学部に対して、奈良女子大学家政学部は西の家政学界の雄として重要な位置を占め、戦後数多く設置された女子大学?短期大学家政学部に、本学部卒業生が教員として大勢採用されてきました。

このような背景から高度経済成長期の1964年、家政学部は学内3学部のうちで最も早く大学院修士課程を設置し、女性研究者養成のニーズに応えました。現在の生活環境学部が全学で唯一、学部女性教員比率fifty-fifty、学部教授職の女性比率fifty-fiftyの両方を達成しえているのも、大学教員となる女性研究者の育成に力を注いできたという伝統が継承されているからです。

高度経済成長期を経て70年代に入ると二度の石油危機が起こり、日本経済が低迷していく中、生活のマネジメント全般を担う家政学領域は、経済学や生活福祉への視点の必要性を自覚します。1973年、本学家政学部はいち早く「生活経営学科」を設置して、生活経済学?生活福祉学をその教育?研究対象に取り込みました。この段階から本学の家政学は、明確に社会科学を融合させていきます。

やがて1993年、家政学部は生活環境学部に改組し、「生活環境学科」?「人間環境学科」の二学科を設置します。これは現在にまで続く生活環境学部の枠組みを形成する改組でした。

1990年代はバブル経済が崩壊して失われた30年に突入、湾岸戦争など国際的に社会が混迷を極めます。また、地球温暖化をはじめとする環境問題がクローズアップされ始め、「環境」が社会のキーワードとなりました。生活環境学部という名称には、予測が困難で不確実性の高い時代にあっても、生活に視点を据え足元から環境問題を考えることで、問題の発見と解決への道筋を導き出すことが可能となるという、学部の教育?研究の理念が込められています。

1990年代は1995年の第4回世界女性会議（中国?北京）に象徴されるように、国際的にジェンダー平等の課題がクローズアップされる時代でもありました。国内の施策も1994年の高等学校における家庭科男女共修化、1999年の改正男女雇用機会均等法施行など、この流れを反映しています。しかしながら日本のジェンダー研究は大きく立ち後れており、生活環境学部は生活文化学科設置とともに、2000年代以降、多様化していく女性の生活を研究対象とする人文科学系研究を包摂していきます。それに先立つ1997年、生活環境学部丹羽雅子教授（被服学）が国立大学初の女性学長に就任したことは、生活環境学がめざすジェンダー平等の理念を象徴する出来事でした。

さらに2014年の改組では臨床心理学コースを新設するとともに、文学部からスポーツ科学、理学部から情報科学の一部を受け入れます。「ひとの暮らし」を、「ひと」そのものと、それを取り囲む環境まで包摂した総合科学としての生活環境学は、これをもってさらなるアップデートを遂げました。

生活環境学と生活環境学部はこのように、生活者の視点から常に時代に向き合うことで、人々のくらしを一歩先に立ってリードしてきました。本学部と大学院が30年間授与してきた「生活環境学」の学位は、卒業生?修了生の多方面での活躍を通じて、現代社会の生活環境を変えていく大きな力となっているのです。